厚生労働省　
働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト 〜心の健康確保と自殺や過労死などの予防〜より

睡眠は人の生態活動として必要不可欠なものです。

睡眠がとれておらず、かつ仕事に悩んでいる様子が家族として見られる場合には、

おそらく元気がなく気落ちしていたり、食事もとれていないような様子も

見られている可能性があるのではないでしょうか。

そのような場合には、うつ病などの精神疾患にかかっている可能性もあります。

また、そうではなくても睡眠がとれない状態でメンタルヘルスを改善させることは

難しくなりますので、家族としては、まず悩んでいることに耳を傾け、

睡眠がとれていなかったり、気分が沈んでいるようでしたら、

心療内科や精神科への受診を勧めてみるとよいでしょう。

また、仕事のことで悩んで、睡眠障害という体調不良をきたしているのであれば、

勤め先の産業医に相談するよう勧めてもよいと考えます。

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ストレスに強くなる、これを実現するには、自分をストレスに追い込む原因となる

苦手なテーマや大きな悩みから目をそむけないことです。

自らのストレスのルーツを冷静にさぐり、その特徴をしっかりと見極めることがとても大切です。

次は、テーマに即して具体的な対策を考えるわけですが、

けっして目標を高くセットしないことが大切です。

いかなるストレスにも強くなるというのではなく、まずは特定の話題に

しぼりこんで対策を講じること、これがコツです。

例題として、上司との関係の悩みを取り上げてみます。

週末も仕事のことが頭に浮かんで休んだ気がしない、次第に夜ねつけず疲れも溜ってきた。

自分の上司は普段から口数が少なく、指示もあいまい、何をめざせばいいか言ってくれない、

おかげで自分の仕事の輪郭がみえず、いつも手探り状態。仕事の達成感もなく、

オンオフのけじめができず、しかし、相手は上司だし、このままストレスに負けてしまうのか・・・。

このようなケースに強くなるには、大きく２つの方法があります。

一つは、自分のストレス対処法を強化し、結果としてストレスにめげない自分をつくる、

という考え方です。

例えば

「上司のペースにはまりすぎかもしれないので自己ルールをつくるなど、

自分のペースがブレないように注意する」

といったことや

「周囲との調整の必要性など、業務推進のための必須要件について

上司へ意見提案をしっかりと述べていく」

といった積極的なアプローチです。

もう一つは、ストレスのルーツへ働きかけ、ストレスのパワーを弱め、

相対的にストレスに強くなる方法です。

例えば、他の同僚とともに

「もっと指示を具体的かつ明確にしてください」とお願いする

直接言えないときは頼もしい仲間にお願いしてアドバイスを受ける

といったことなどです。

いずれのアプローチにしても、職場をめぐる状況をしっかりとみきわめる現実判断力、

周囲の同僚との仲間意識、協調性、他人との対話を通じて理解、説得していく対人交渉力、

自己表現力、さらに実行力が必要です。

これらの強化対策に取り組んでストレスに強いご自分をめざしてください。

ただし、ご自分がすでにストレスで弱っている場合は、無理をしないで気力、

体力を十分回復してから取り組んでください。

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不眠症にはさまざまな原因があり、原因によって受診すべき科が異なります。

もし、ほかに通院中の病気があり、お薬を服用している場合には、

ときに睡眠を障害する薬がありますので、一度かかりつけの医師に

相談されるとよいでしょう。

夜中に何度も目が覚めたり、家族からいびきや無呼吸を指摘されたことが

ある場合には睡眠時無呼吸症候群の可能性があるため、

「終夜睡眠ポリグラフ検査」という検査ができる医療機関に受診されるとよいでしょう。

就寝時や夜中に目が覚めた時に足のふくらはぎや足の裏あたりが「むずむず」

したような異常感覚があって眠れない時には「むずむず脚症候群」という

病気の可能性があります。

また、睡眠中に足がビクビクと夜中に動いて眠りが妨げるような場合は

「周期性四肢運動障害」という病気の可能性があります。

このような場合にも、終夜睡眠ポリグラフ検査ができる医療機関に受診されるとよいでしょう。

最近気分が落ち込んだり、いままで楽しかったことが、楽しめなくなってきている場合には、

うつ病に伴う不眠症かもしれません。

また原発性不眠といって、原因は特定できない不眠症もありますので、

このような場合には一度精神科に受診をされるとよいでしょう。

最近では、睡眠に関する専門外来を開いている病院もあります。

原因がよくわからず睡眠がとれずに悩んでいる場合には、

このような睡眠に関する総合外来を受診されてもよいでしょう。

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うつ病に限らず、ほとんどの精神疾患の原因ははっきりわかっていません。

うつ病にかかっているときには、脳内の神経と神経の間で情報を伝える化学物質が

減っていたり、神経の状態に変化が起きていたりしているということがわかってきていますが、

それが原因で病気が起きているのか、病気の結果そうした変化が生じているのか、

まだわかっていません。

うつ病は、精神的なストレスや過労がきっかけになって起こることが多いのですが、

きっかけがはっきりしない場合もあります。

気配りしてますか -上司・同僚の方へ-

　職場復帰に際して、周囲の方は自然な態度で迎えてください。

根掘り葉掘り状況を聞くようなことは慎み、

「おはようございます」といったあいさつや、

「また一緒に働けてよかった」という自然な気持ちを伝えてください。

　職場復帰後は時間短縮勤務、業務軽減などの措置を段階的に行いながら

徐々に通常勤務へと戻す期間が必要となります。

管理監督者は、同僚に対して、勤務上の配慮事項を明確に伝え、

職場復帰した労働者がスムーズに働けるように配慮します。

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気配りしてますか -上司・同僚の方へ-

病気の回復過程において、回復期は調子がよい日と悪い日の波があることが多いため、

その波が安定して、悪い日でも出社できる程度の状態になったら復職を検討できる時期です。

さらに、規則正しい生活リズムになっていること

日中は外出して過ごす体力が回復していること

通勤電車に乗れること

読書やパソコン作業など集中してできること

人間関係においてある程度接触が可能であること

など、毎日出社して軽減業務程度ができる状態であることが必要です。

最終的な復職のタイミングはあせらず、総合的に判断をして決定します。

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主治医により職場復帰可能の判断がなされたら、

すぐに職場復帰を決定するのではなく、

実際に業務遂行できる状態であるかどうか、

また、復職に際して勤務時間の配慮や職場環境の調整を要するかどうか、

などについて産業保健スタッフを中心に十分な情報収集と評価を実施した上で、

復職する労働者と管理監督者、人事労務管理スタッフを含めて

十分に話し合いながら職場復帰プランの作成を行います。

産業保健スタッフがいない場合は、人事労務管理スタッフ、

衛生管理者などが主治医や都道府県産業保健推進センター

（従業員数50人未満の事業場の場合は、地域産業保健センター）などと

連携をとりながら進めます。

このステップは安全でスムーズな職場復帰のために重要です。

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休業中の労働者に対しては、療養に専念できるよう、また安心できるように配慮します。

引継ぎに関しては状態によっては実施できないこともありますが、

可能であれば最小限の引継ぎを行い、以後は業務に関する連絡はとらないように心がけます。

休業中の経済的不安や将来に対する不安もできる限り軽減できるよう、

傷病手当金制度や復職手順についてなどの情報提供を行います。

休業中の連絡は、１～２か月に１回程度とし、診断書に記載されている

要休業期間が終了するころに状況の確認をします。

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　職場復帰支援は要休業の診断書がでた時点から、

休業中、復職前の調整、復職後のフォローアップにいたる一連の

プロセスにおいて行います。

厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」には、

各ステップにおける対応事項の詳細が示されています。

これに則り、人事労務管理スタッフ、産業保健スタッフ、上司など

関与するメンバーの役割や支援手順などの整備を行っておくことも大切です。

職場復帰支援の流れ

＜第１ステップ＞
病気休業開始及び休業中のケア
　→病気休暇届・診断書提出

＜第２ステップ＞
主治医による職場復帰可能の診断
　→産業医面談、リワークプログラム受講、主治医との情報交換、連携

＜第３ステップ＞
職場復帰の可否の判断及び職場復帰支援プランの作成
　→上司・人事・産業医面談

＜第４ステップ＞
最終的な職場復帰の決定

＜第５ステップ＞
職場復帰後のフォローアップ

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気配りしてますか -上司・同僚の方へ-

精神障害、主にうつ病の治療の３本柱は、

薬物療法、精神療法（医師との面接やカウンセリング）、そして休養です。

休養の主な意義は、心身を休めエネルギーを蓄えることです。

うつ病では、イメージとして心身のエネルギーが低下している状態ですので、

がんばろうとしてもガソリンの入っていない車のアクセルを吹かすようなもので、

かえって疲弊してしまいます。

まずは、エネルギーを貯めることが必要です。

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