少子高齢化、団塊世代の大量退職、成果主義の導入、
国際競争の激化、人員削減による負担の増大、経済状況の
悪化など、近年、働く人びとを取り巻く環境は大きく変化
しています。
こうした変化に伴い、仕事でストレスを感じている労働者の
割合や、ストレスの内容も変化してきました。
厚生労働省が5年に1回行っている「労働者健康状況調査」
によれば、「仕事や職業生活でストレスを感じている」労働者の
割合は、50.6％（1982年）、55.0％（1987年）、57.3％（1992年）、
62.8％（1997年）、61.5％（2002年）、58.0％（2007年）、
60.9％（2012年）と推移しており、今や働く人の約6割はストレスを
感じながら仕事をしていると言えます。
この割合を年代別に見てみると（2012年の調査結果）、58.2％（20歳代）、
65.2%（30歳代）、64.6％（40歳代）、59.1％（50歳代）、
46.9％（60歳以上）と推移しており、30歳代・40歳代のいわゆる働き
盛り世代のストレスが高く、この傾向は、男女ともに共通しています。
ストレスの内容を具体的に見ると（2012年の調査結果）、
人間関係（41.3％）が最も多く、仕事の質（33.1％）、仕事の量
（30.3％）と続きます。
これを男女別に見ると、男性では人間関係（35.2％）が最も多く、
仕事の質（34.9％）、仕事の量（33.0％）と続くほか、会社の
将来性（29.1%）や昇進、昇給の問題（23.2％）、定年後の仕事
・老後の問題（22.4％）についても男性の3人から4人に１人の
割合で訴えていることが分かります。
一方、女性では人間関係（48.6％）でストレスを自覚している人が
約半数を占め、続いて仕事の質（30.9％）、仕事の量（27.0％）と
続いています。
これらの結果は、仕事で経験するストレスの内容が性別によって
異なることを示しています。
職場でストレス対策を進める際には、これらの内容の違いを十分に
考慮する必要があると言えるでしょう。
～働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト～厚生労働省より
